お客様導入事例
深い分析、まさに「Deep Dive」
専門領域+業界横断テーマ
発想力底上げに役立つ
- KPMGファイナンシャルサービス・ジャパン アドバイザリー統轄パートナー
有限責任 あずさ監査法人 金融統轄事業部 金融アドバイザリー事業部長 - 内 聖美 様
- 有限責任 あずさ監査法人 金融統轄事業部 パートナー
- 菅野 雅子 様
有限責任 あずさ監査法人
あずさ監査法人は、全国主要都市に約6,000名の人員を擁し、監査や保証業務をはじめ、IFRSアドバイザリー、アカウンティングアドバイザリー、金融関連アドバイザリー、IT関連アドバイザリー、企業成長支援アドバイザリーを提供。4大国際会計事務所のひとつであるKPMGのメンバーファームとして、145の国と地域に拡がるネットワークを通じ、グローバルな視点からクライアントを支援しています。
購読のきっかけ
わかりやすく踏み込んだ分析
社内でも高く評価
内氏あずさ監査法人では2021年4月にNIKKEI Financialを法人契約しています。しかしそれ以前から一部のマネジメントや従業員は、個人契約で購読を行っていました。とても興味深い記事が多いという話が社内で寄せられ、法人契約を行うことにしました。
菅野氏私も2020年8月に始まったβ版の頃から購読していました。日経電子版も購読しているのですが、この頃にNIKKEI Financialが創刊されるという告知が掲載されていたのを見て、すぐに読み始めたのです。最初の印象は、興味深い記事が多く、テーマも工夫されていてわかりやすいということでした。例えば、最近ではESGが流行のキーワードになっていますが、金融業界ではどのように関係するのかというポイントをわかりやすく解説した記事があり、これは継続的に読むべきだと感じました。
内氏私自身は、金融に関係する様々な事象に対して「Deep Dive」している点を評価しました。実際のコラムの中にも「海外Deep Dive」というものがありますが、他の記事も深く切り込んだ内容になっていると感じています。
購読の効果
インタビューの人選が秀逸
自らの知見確かめる材料に

内氏当法人が提供する監査業務やアドバイザリー業務は、お客様の業界やお客様自身の課題を深く理解する必要があるため、法人内で作成した詳細な調査レポートが数多く存在します。もちろんこのような調査レポートはしっかり読み込む必要がありますが、NIKKEI Financialの記事も並行して読むことで、その内容をより深く理解できるという実感があります。例えば先程出てきたESG関連の記事でも、どういうところに政治的な思惑があるのか、実際にどのような取り組みが進んでいるのか、それらが金融とどう関係しているのかが、Deep Diveした視点から的確に解説されています。これは一般的な新聞を読むだけでは得られないものです。
菅野氏対談記事やインタビュー記事も、一般紙では難しい領域にまで見事に切り込んでいると思います。監査業務ではトップマネジメントへのインタビューを行いますが、NIKKEI Financialに掲載された記事を読むことで、インタビューした内容をさらに深く理解でき、話された内容の裏付けを取ることもできます。調査レポートもそうですが、自分たちで集めた情報との合せ技で、理解をより深められるのです。 インタビュー記事の人選もいいですね。現役の方はもちろんですが、すでに一線を退いたキーパーソンの方も登場し、いま何を考えて何をしているのかがわかります。社内でもインタビュー記事を高く評価している声を聞きます。

内氏発想力の底上げにも役立っています。アドバイザリー業務を行う際には、その時々のキーワードに着目しておく必要がありますが、そればかりを追いかければいいというものでもありません。一時的に注目が高まるテーマもあれば、安定的に存在し続けるテーマもあります。アドバイザリーを行う場合には、これら全てに目を向け、バランスの取れたポートフォリオを作る必要があります。そのためにはそれぞれのテーマの先を見通せる発想力が必要なのです。NIKKEI Financialは金融中心ではあるものの、ビジネス界の幅広い記事が掲載されていて、横断的な理解を得るのにも適しています。 もちろん自分の専門領域に関しては、各人がそれぞれ調べ上げ、深く理解した上で監査業務やアドバイザリー業務を行っています。しかし自分の専門領域を深く知っているだけでは不十分です。専門領域以外をより深く理解する上でも、NIKKEI Financialの記事は役立っています。
今後の展開
専門知識を深める最適な情報源
若手育成の重要なツールに
内氏現在は上層部のパートナーやマネージング・ディレクターを中心に購読を行っています。しかし今後は、できるだけ若手層にも購読者を広げていければと思っています。先程も申し上げたように、アドバイザリー業務に従事する者は各領域の専門家として情報を深堀りしなければなりませんが、従来はその情報源を持つこと自体が個人のスキルでした。そのベースが出来たことは非常に大きい。そしてその訓練は、若い人ほど必要なのです。NIKKEI Financialの購読は、そのための重要なツールになるはずです。







